「二人でローンを組めば、もう少し予算を上げられるかな?」
共働きで家を探していると、ペアローンを検討することもあると思います。
二人の収入を生かせるので、一人で借りる場合より、選べる家の幅が広がる可能性があります。
ただ、借りられる金額だけで決める前に、知っておきたいこともあります。
まずは仕組みを整理して、そのメリットとデメリットを見ていきましょう。
二人の収入を使う借り方は、大きく3種類
二人で住宅ローンを組む話を、まとめて「ペアローン」と呼んでいることがあります。
ただ、正確には、次のような違いがあります。
| 借り方 | 仕組み |
|---|---|
| ペアローン | 二人がそれぞれ住宅ローンを組む |
| 収入合算・連帯債務型 | 一つのローンについて、二人が返済義務を負う |
| 収入合算・連帯保証型 | 一人が借主、もう一人が連帯保証人になる |
同じように二人の収入を使っていても、契約上の立場は違います。
この記事で説明するペアローンは、二人がそれぞれ住宅ローンを組む形です。
例えば、5,000万円の家を買うために、一人が3,000万円、もう一人が2,000万円を借りる。
それぞれが審査を受け、別々に契約し、自分のローンを返していきます。一般的には、お互いのローンの連帯保証人にもなります。
メリット① 購入する家の選択肢が広がる
ペアローンの大きなメリットは、二人の収入を購入に生かせることです。
一人の収入では届かなかった広さや、希望するエリアが候補になることもあります。
二人とも働き続ける予定で、返済に余裕があるなら、合理的な選択肢だと思います。
ただし、借りられる額が増えた分だけ、予算を上げる必要はありません。
希望する暮らしをかなえるために使うのか、借りられる上限に合わせて家を選ぶのか。
ここは分けて考えたいところです。
メリット② 二人それぞれが住宅ローン控除の対象になれる
ペアローンでは、条件を満たせば、二人それぞれが住宅ローン控除を利用できます。
ただし、二人で借りれば控除額が必ず2倍になる、というわけではありません。
それぞれの借入残高や税額、購入する住宅の条件などによって、実際に受けられる控除は変わります。
控除だけで借入額を決めるより、まず無理のない返済計画を立て、そのうえで確認する順番がよいと思います。
メリット③ 借入条件を別々に選べる場合がある
金融機関によっては、二人で異なる金利タイプや返済期間を選べます。
例えば、一人は変動金利、もう一人は固定金利にする。
年齢や収入、今後の働き方に合わせて、借入額や返済期間を分ける。
こうした組み方ができるのも、それぞれが契約するペアローンの特徴です。
デメリット① ライフイベントで収入が変わっても、返済は続く
二人の今の収入を前提に借りるなら、購入後の変化も考えておきましょう。
子どもが生まれて、産休・育休に入る。
復職後は時短勤務にする。
転職したり、独立したりする。
家族の介護で、仕事を減らす必要が出てくる。
家を買ったときと同じ働き方が、ずっと続くとは限りません。
収入が減っても、住宅ローンや管理費などの支払いは続きます。
僕なら、一方の収入が減った期間を、貯蓄も含めてどう乗り切るかまで考えます。
家を買った後も、働き方や暮らし方を選べる余裕を残しておきたいからです。
デメリット② 契約が2本になる分、費用や手続きが増える
ペアローンでは、二人それぞれが申込みや契約を進めます。
必要書類も二人分を準備し、銀行や商品によっては、定額の手数料や契約関連の費用が増えます。
ただ、費用がすべて単純に2倍になるわけではありません。借入額に対する割合で計算されるものもあります。
一人で借りる場合と比べるなら、金利だけでなく、契約にかかる費用の総額も確認しておきましょう。
デメリット③ 一人に万が一のことがあっても、もう一人のローンは残る
一般的なペアローンでは、二人それぞれが団体信用生命保険に加入します。
一人が亡くなるなどして保険が適用された場合、なくなるのは、原則としてその人のローンです。
もう一人のローンまで、自動的になくなるわけではありません。
例えば、3,000万円と2,000万円のローンを組んでいて、3,000万円を借りた人の団信が適用されても、もう一人の残債は残ります。
一方で、二人のローンをまとめて保障する商品もあります。
利用する商品で、誰に何があったとき、どの残高がなくなるのか。保障内容と費用を確認してください。
デメリット④ 売却や住み替えには、二人の合意が必要になる
ペアローンで家を共有名義にした場合、家全体を売るには、所有者である二人の合意が必要です。
共有名義だから物件そのものが売れにくくなる、というより、売るために決めることが増えると考えると分かりやすいと思います。
いくらで売るのか。
いつ引っ越すのか。
二人のローンをどう完済するのか。
希望する価格や時期が違えば、調整が必要になります。
売却代金でローンと諸費用をまかなえない場合は、不足分をどう用意するかも決めなければなりません。
離婚しても、ローンの契約は残る
家を買うときから、離婚する場合まで考えたい人は、あまりいないと思います。
でも、ここは知っておいてほしいところです。
離婚しても、それぞれの返済義務や保証の責任が、自動的になくなるわけではありません。
家を出た人にも、ローンが残ることがあります。
「住み続ける方が、これから全部払う」
と二人で決めても、それだけで銀行との契約は変わりません。
一人のローンにまとめたい場合には、銀行との相談や審査が必要です。一人の収入では、残高を引き受けられないこともあります。
売却を選ぶ場合も、二人の意見が合わなければ、手続きが進みにくくなります。
購入するときは二人で決められても、暮らしが変わった後も同じように話し合えるとは限らない。
これも、二人で家を持つときに考えておきたい点です。
持分は、購入資金の負担に合わせて決める
もう一つ、購入時に整理したいのが、家の所有権の割合である「持分」です。
二人で買うから半分ずつ、とは限りません。
例えば、5,000万円の家を、頭金なしで、それぞれ3,000万円と2,000万円借りて購入する場合。
購入代金の負担に合わせるなら、持分はそれぞれ5分の3と5分の2です。
頭金を入れるなら、それぞれが出す自己資金も含めて考えます。
実際の資金負担と違う持分にすると、贈与税の問題が生じることがあります。
借入額と頭金、登記する持分が合っているか。購入前に、銀行・司法書士、必要に応じて税理士へ確認しておきましょう。
僕なら、借りられる額より、購入後の余裕を見る
ペアローンは、二人の収入を生かして家を買うための選択肢です。
希望する家を選びやすくなる一方で、収入の変化や、将来の売却に対応する準備も必要になります。
僕が大切にしたいのは、二人でいくら借りられるかより、その家を買った後も無理なく暮らせるかです。
一方の収入が減ったときの備えはあるか。
それぞれの負担と持分は整理できているか。
将来、住み替えるときにも対応できそうか。
そこまで考えて、自分たちに合う借り方を選びたいですね。
ペアローンを使うべきか、一人で借りる範囲にするか迷っている方は、Masakiにも相談してください。
希望する暮らしと、これからの働き方を並べながら、購入予算を一緒に整理していきましょう。




